インフラエンジニアの年収はどれくらい？年代別・雇用形態別の平均や年収を上げるための施策を解説

インフラエンジニアは、ITシステムの運用上欠かせない技術職であり、多くの企業から重宝されています。需要の高いインフラエンジニアですが、実際にどれくらいの収入が見込まれるのでしょうか。

この記事では、インフラエンジニアの平均年収について、年代別・雇用形態別といった観点から詳しく解説していきます。また、インフラエンジニアとして年収を上げるために求められるスキル・資格についてもご紹介しているので、これから活躍したい方はぜひ参考にしてみてください。

インフラエンジニアの平均年収はどれくらい？

インフラエンジニアとは、主にIT基盤の構築を担当する、ITエンジニアのカテゴリの1つです。

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、インフラエンジニアの平均年収は660.4万円とされています。

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査結果について」を参考にすると、日本国内における給与所得者の平均年収が458万円（男性563万円、女性314万円）であることから、インフラエンジニアの年収は相対的に見て「高い」といえるでしょう。

インフラエンジニアは、システム設計から運用、保守までを幅広く担当する職種であるため、ITエンジニアの中でもとくに需要が高い傾向にあり、年収も高くなりやすいのが特徴です。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag
参考：令和４年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省
参考：令和４年分民間給与実態統計調査結果について｜国税庁

【年代別】インフラエンジニアの平均年収

前述したとおり、インフラエンジニアは日本国内の給与所得者の中でも比較的年収が高い職種です。

一般的に、経験を重ねるごとに年収も比例して高くなる傾向にあるため、年齢別に見ても差が出てきます。そこで、20代・30代・40代の3つの年代で、平均年収にどれ程の差が生じるのか確認してみましょう。

【20代】インフラエンジニアの平均年収

先述の厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、20代前半（20歳～24歳）のインフラエンジニアの平均年収は376.71万円とされています。また、20代後半（25歳～29歳）の平均年収は514.15万円です。

20代は就職したばかりの人や、インフラエンジニアとしての経験が浅い人も含まれることから、インフラエンジニアの全年代における平均年収よりも水準は低くなります。

とはいえ、国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」のデータによると、日本の20代前半（20歳～24歳）の平均年収が273万円（男性291万円、女性253万円）、20代後半（25歳～29歳）の平均年収が389万円（男性420万円、女性349万円）であるため、20代の時点ですでに、インフラエンジニアの年収は高めといえます。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag
参考：令和４年分民間給与実態統計調査結果について｜国税庁

【30代】インフラエンジニアの平均年収

同じく、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、30代前半（30歳～34歳）のインフラエンジニアの平均年収は647.26万円とされています。また、30代後半（35歳～39歳）におけるインフラエンジニアの平均年収は、730.18万円です。

上記のとおり、30代にもなると、インフラエンジニア全体の平均年収に達する可能性が高くなることがわかります。30代で平均年収が大幅に上がるのは、インフラエンジニアとしての経験・実績も積み、スキルも確実にアップしているためです。

さらに、日本全体での30代前半（30歳～34歳）の平均年収が425万円（男性485万円、女性338万円）、30代後半（35歳～39歳）の平均年収が462万円（男性549万円、女性333万円）であることを踏まえると、30代インフラエンジニアの年収がいかに高いかがわかるでしょう。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag

参考：令和４年分民間給与実態統計調査結果について｜国税庁

【40代】インフラエンジニアの平均年収

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によると、40代前半（40歳～44歳）におけるインフラエンジニアの平均年収は738.9万円となっています。また、40代後半（45歳～49歳）のインフラエンジニアの平均年収は、759.89万円です。

40代のインフラエンジニアは、プロジェクトマネージャーやチームリーダーといった役職に就く人も多く、開発の上流工程に携わることも多くなるため、自ずと年収も高くなります。40代後半（45歳～49歳）の平均年収759.89万円は、インフラエンジニア全年代の平均年収の中でも最も高い水準です。

国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」を確認すると、日本国内における40代前半（40歳～44歳）の平均年収は491万円（男性602万円、女性335万円）、40代後半（45歳～49歳）の平均年収は521万円（男性643万円、女性346万円）です。これらと比較しても、40代エンジニアの平均年収は、同世代の中で郡を抜いて高い職業であることがわかります。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag
参考：令和４年分民間給与実態統計調査結果について｜国税庁

【雇用形態別】インフラエンジニアの平均年収

上記より、インフラエンジニアの平均年収は、経験・実績を積んでいくごとに高くなりやすいことがわかりました。

では、インフラエンジニアの平均年収を雇用形態別に見てみると、どれ程の差が生じるのでしょうか。

正社員とフリーランスとで、インフラエンジニアの平均年収を比較していきます。

【正社員】インフラエンジニアの平均年収

求人ボックス給料ナビの情報によると、正社員として働くインフラエンジニアの平均年収は、520万円です。

月給で換算すると43万円ほど、また初任給の相場は21万円ほどとされています。

これは、先述したインフラエンジニア全体の平均年収660.7万円と比較すると、若干低い数字です。

正社員のインフラエンジニアの平均年収を年代別に見てみると、20代前半で339万円、20代後半で445万円となっています。30代前半で533万円、30代後半で573万円、さらに、40代前半では621万円、40代後半では651万円と上がっていくのがわかります。

なお、正社員の年収ボリュームゾーンは355万円～446万円です。

全体の給与幅は355万円～1,078万円と広く、経験やスキル、勤務先によっても年収に大きな差が出ることが窺えます。

ちなみに、派遣社員の平均時給は2,244円、パート・アルバイトの平均時給は1,250円です。

参考：インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料（求人統計データ）｜求人ボックス 給料ナビ

【フリーランス】インフラエンジニアの平均年収

次に、フリーランスインフラエンジニアの平均年収について見てみましょう。

フリーランススタートの「インフラエンジニアのフリーランス求人・案件 月額単価相場」によると、フリーランスインフラエンジニアの平均単価は69.1万円とされています。

中央値の単価も68万円であるため、平均単価と大きな差はありません。単価のボリュームゾーンも60万円～70万円ほどとなっています。なお、平均単価の69.1万円を年間換算すると829.2万円となり、インフラエンジニア全体の平均年収660.7万円と比較してもかなり高い水準です。

また、同サイトの情報によると、最高単価は210万円にものぼります。

Relanceの「【2023年版】フリーランスエンジニア白書　1000人に聞いた！フリーランスエンジニアの実態調査-2023年1月-」を見てみても、アンケートに応じたフリーランスエンジニア（※インフラエンジニアに限定したものではありませんが）の54.52％と実に半数以上が、「フリーランスになってから収入が上がった」と答えています。

参考：インフラエンジニアのフリーランス求人・案件一覧｜フリーランススタート参考：【2023年版】フリーランスエンジニア白書　1000人に聞いた！フリーランスエンジニアの実態調査-2023年1月-｜Relance

それぞれ見ていきましょう。

参考：インフラエンジニア案件の単価相場と市場動向【フリーランスで活躍しているインフラエンジニア必見】｜フリーランススタート

それぞれ解説していきます。

インフラエンジニアは年収1000万円を目指せる？

結論から申し上げますと、インフラエンジニアで年収1000万円を目指すことは十分に可能です。

というのも、冒頭でも解説したとおり、インフラエンジニアはITシステムの基盤となるインフラ設計から構築、運用、保守に至るまでをおこなう重要なポジションであり、人材の需要も非常に高いからです。

また、サーバーやネットワーク、ストレージ、セキュリティなど、扱う仕事の幅も広く、今後ニーズはさらに高まることが予想されます。先にご紹介した雇用形態別の平均年収を見ても、インフラエンジニアであれば、会社員であってもフリーランスであっても年収1000万円は狙える範囲といえるでしょう。

とはいえ、年収1000万円に到達するのは簡単ではありません。インフラエンジニアとしての年収を上げるためにも、高度なスキルや知識、経験、実績を積み上げることが求められます。

年収の高いインフラエンジニアの特徴

インフラエンジニアとして年収を上げていくためには、どのようなことが求められるのでしょうか。

年収の高いインフラエンジニアの特徴は、主に以下の4つです。

• 特徴1｜上流工程に携わっている
• 特徴2｜対応領域が広い
• 特徴3｜需要の高い業務に関する経験・スキルがある
• 特徴4｜関連資格を持っている

それぞれ確認していきましょう。

特徴1．上流工程に携わっている

年収が高いインフラエンジニアの特徴として、上流工程に携わっていることが挙げられます。

インフラエンジニアに限らずITエンジニアは、業務工程によって年収に差が出やすいものです。上流工程になるほど年収が高くなる傾向にあります。

一般的に、要件定義や企画立案、外部設計といった初期の段階に携わる上流工程では年収が高くなりやすく、実装やテスト、保守といった下流工程では上流工程よりも年収が低くなるものです。同じインフラエンジニアの中でも、設計や構築業務など上流工程の業務に携わるほど、より高い年収を得やすくなるでしょう。

特徴2．対応領域が広い

年収が高いインフラエンジニアの特徴2つ目は、対応領域が広いことです。

メインで業務に携わっている領域だけでなく、そのほかの分野に精通した知識・スキルを持ち合わせていると、インフラエンジニアとしての価値が高まり、活躍の場が広がります。

たとえば、フロントエンドとバックエンドどちらも対応可能であることや、クラウドとオンプレミスの両方を使いこなせるインフラエンジニアは、年収が高くなりやすいでしょう。なお、クラウドがインターネットを介してサーバーやストレージ、データベース、ソフトウェアといったITサービスを利用する形態であり、オンプレミスは自社で設置したサーバーを保守する形態です。

幅広い領域に対応できるということは、そのエンジニアさえいれば多くのタスクが賄えるということでもあります。企業側としては、安心して案件を委ねることができ、年収も自ずと上がっていくでしょう。このように、常に新しい情報をキャッチアップし、それらを積極的に活用していけるエンジニアは、業界でも重宝されます。

特徴3．需要の高い業務に関する経験・スキルがある

3つ目の特徴として挙げられるのは、需要の高い業務に関する経験・スキルを持つことです。

インフラエンジニアとしての経験・実績・知識・スキルが豊富なことは年収を高くする要因となりますが、とくに需要の高い業務に携わった経験や豊富な知見を持っていると、さらなる高年収が期待できます。

たとえば近年は、オンプレミスからクラウドに移行する企業が増加傾向にあり、クラウドに対応可能なインフラエンジニアが求められています。今後もクラウドに関する業務が拡大する可能性は非常に高く、クラウドサーバーの構築から移行・運用経験などを積むことで、年収を上げやすくなります。

今後年収を上げるためには、クラウドや仮想化といったスキルを身につけていくことがおすすめです。

特徴4．関連資格を持っている

4つ目の特徴として、インフラエンジニアの関連資格を保有していることが挙げられます。関連資格を保有することは、スキルについての客観的な証明にもつながり、年収が上がりやすくなるためです。

一般的に、インフラエンジニアになるために特別な資格が求められることはありません。とはいえ、スキルを証明する資格を持っていると、企業やクライアント先から高い評価を得られることも事実です。

インフラエンジニアに関連する資格は多岐にわたり、それぞれ特化する分野や内容が異なります。自身の経験やスキル、今後のキャリアビジョンをよく考慮した上で、適した資格を狙っていきましょう。

インフラエンジニアにおすすめな資格については後述します。

インフラエンジニアが年収を上げるために必要な能力

インフラエンジニアとして年収を上げていくためには、需要に合致した能力が求められます。

そこで、年収を上げるために必要な4つの能力をご紹介します。

• 必要な能力1｜クラウドサービスのスキル
• 必要な能力2｜サイバーセキュリティのスキル
• 必要な能力3｜コミュニケーションスキル
• 必要な能力4｜マネジメントスキル

自分自身にどの能力が足りていないのか、また、どのような能力を磨いていけばよいのかを見極めましょう。

1．クラウドサービスのスキル

インフラエンジニアに求められる能力の1つに、クラウドサービスのスキルが挙げられます。

前項でも解説したとおり、近年クラウドサービスを活用する企業が増加している中で、関連業務に精通したインフラエンジニアの需要が高まっています。

実際に、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」においても、クラウドでの運用や仮想のITインフラの構築業務が増加傾向にあることがわかります。

クラウドサービスは、導入コストや維持管理コストの削減、拡張性に優れている点、運用保守がしやすいことなどの理由から利用が広がっており、今後ますますの需要が見込まれるでしょう。そのため、クラウドサービスのスキルを持つインフラエンジニアは、現在から将来にわたっての需要にマッチし、年収のアップにもつなげられます。。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag

2．サイバーセキュリティのスキル

サイバーセキュリティ関連のスキルも、年収を上げるのに必要です。

DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に伴い、多くの企業で、不正アクセスや情報漏洩などのリスクに備えたセキュリティ対策が求められるようになりました。

上記の背景から、ほかの業務の知識やスキルに加えて、セキュリティ対策のスキルに長けたインフラエンジニアの需要は高まっています。

1つ目のスキルで紹介したクラウドサービスのスキルとサイバーセキュリティのスキルを持ち合わせていれば、専門性と希少性が高まり、市場価値のアップにもつながるでしょう。

3．コミュニケーションスキル

インフラエンジニアとして年収をアップさせるには、コミュニケーションスキルも欠かせません。設計や構築から、運用、保守に至るまでと幅広い業務を担うインフラエンジニアは、さまざまな人と接する機会が多く、高いコミュニケーションスキルが求められます。

とくに、年収が高くなりがちな上流工程では、顧客からのニーズ・問題点を聞き出す傾聴力や、読解力、さらには、チーム内や関連部署、外注先への説明力が必要です。

厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」においても、その傾向が読み取れます。

コミュニケーションスキルが高いほど、社内・チーム内はもちろん、外部からの評価にもつながっていくでしょう。

参考：システムエンジニア（基盤システム）｜職業情報提供サイトjobtag

4．マネジメントスキル

インフラエンジニアが年収を高めていくためには、マネジメントスキルも必要です。上流工程に携わるには、プロジェクト全体を俯瞰で見て管理するマネジメントスキルが求められます。

マネジメントスキルを身につければ、インフラの全体像が把握でき、幅広い業務を担当することも可能です。また、チーム全体管理能力やスケジュール管理能力も身につくことで企業からの需要が高まり、年収アップが狙えます。

より高い年収を求めるのであれば、目標達成・成果向上のためにヒト・モノ・カネ・情報などを効率的に運用・管理できるスキルは欠かせません。

インフラエンジニアが年収を上げるために必要な資格

インフラエンジニアとして年収を上げるためには、資格の取得も有益です。とはいえ、インフラエンジニアに関する多くの資格がある中で、どのような資格を取得していけばよいのでしょうか。

インフラエンジニアが年収を上げるのにおすすめな資格3つをご紹介します。

• 必要な資格1｜AWS認定資格
• 必要な資格2｜ITIL認定資格
• 必要な資格3｜VCP

それぞれの内容を確認し、資格取得に役立てて下さい。

1．AWS認定資格

インフラエンジニアが年収を上げるために必要な資格に、「AWS認定資格」が挙げられます。

AWS認定資格は、世界最大のショッピングサイト「Amazon」が提供するクラウドサービス「Amazon Web Services（AWS）」の専門知識を証明するための資格です。

AWS認定資格は、「FOUNDATIONAL」、「ASSOCIATE」「PROFESSIONAL」「SPECIALTY」の4つのレベルに分かれており、全部で12種類のコースがあります。クラウドサービスの中でもとくに高い実績を持つAWSに関する資格であることから、実用的であり、保有することで高く評価されます。

AWS認定の中でもとくに以下3つは、インフラエンジニアとして需要の高い資格です。

• クラウドプラクティショナー（FOUNDATIONAL）：クラウドの基礎知識を証明する資格
• ソリューションアーキテクト（ASSOCIATE）：AWSを使用したインフラ構築に関する基礎スキルを証明する資格
• ソリューションアーキテクト（PROFESSIONAL）：AWSを使用したインフラ構築に関する高度なスキルを証明する資格

クラウドの基礎知識を証明する「クラウドプラクティショナー（FOUNDATIONAL）」でも、6か月にわたる基礎的なAWSクラウドと業界知識を要するとされており、難易度は決して易くない点に注意が必要です。

参考：AWS認定｜AWS

2．ITIL®認定資格

インフラエンジニアにおすすめの資格2つ目は、「ITIL®認定資格」です。

ITIL®認定資格とは、ITサービスマネジメントにおけるベストプラクティスを集約した世界共通の資格であり、ITサービスマネジメントに関する幅広い知識を証明できます。

とくに、システム運用管理業務において活かすことができ、ITサービスの品質向上を図れることから、需要が高い資格といえます。

ITIL®認定資格の資格体系は、基礎資格の「Foundation」、上位資格の「Specialist（3種）」「Strategist」「Leader」があります。また、取得した上位資格に応じて、「MP(Managing Professional)」「SL(Strategic Leadership)」が認定されます。

現在日本語での試験が可能なのは「Foundation」のみですが、グローバルに通用する資格として評価が高いといえるでしょう。

参考：ITIL®認定資格｜富士通ラーニングメディア

参考：ITIL®4資格制度｜PeopleCert

3．VCP

「VCP」も、インフラエンジニアが目指したい資格の1つです。

VCP（VMware Certified Professional）とは、VMware技術者認定資格の1つで、仮想化エンジニアのベースとなる知識を証明できます。VMware製品・サービスに関わる人にとって、重要な資格といえるでしょう。

先述したとおり、現在、仮想化に関するスキルは需要が高まっており、今後もさらなるニーズが予想されるため、VMware認定資格として最もポピュラーともいえるVCPの取得が求められます。

なお、VMware認定資格は5つのレベルに分かれており、その中でもVCPは、AssociateレベルのVCTAに次いで2段階目の難易度です。

クラウドサービスに関する専門性や知見を高めるのにおすすめの資格といえます。

参考：VMware認定試験予約⼿順書 (VCATA / VCP / VCAP試験)

インフラエンジニアが年収を上げるためのキャリアパス

インフラエンジニアが年収を上げるためには、どのようなキャリアパスを歩むかも重要です。幅広い業務に携わる中で自分自身のキャリアパスを描きながら、業務をおこなうようにしましょう。

• キャリアパス1｜専門領域のスペシャリスト
• キャリアパス2｜プロジェクトマネージャー
• キャリアパス3｜ITコンサルタント

キャリアパス1．専門領域のスペシャリスト

1つ目のキャリアパスとして挙げられるのは、専門領域のスペシャリストです。

インフラエンジニアとして専門領域の知識・スキルをとことん高めてスペシャリストとなることで、年収アップが期待できます。

具体的には、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリストなどです。特定の専門分野に特化し、深い知識や経験を持っていれば、それだけで需要の高いエンジニアになれる可能性が高まるでしょう。

インフラエンジニアに関するすべての領域でスペシャリストになる必要はありません。特定の領域に関するスキルを高め、実績と経験を積んでいくことで、多くのクライアントから案件を任せられるようなインフラエンジニアになりましょう。

スペシャリストとして年収を上げるのであれば、スキルの証明ができる資格の取得はマストといえます。

キャリアパス2．プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャーを目指すのもよいでしょう。インフラエンジニアの経験を活かしてプロジェクトマネージャーになれば、年収アップが狙えます。

プロジェクトマネージャーとは、IT分野で開発や運用をおこなうプロジェクトチームの責任者として、プロジェクト全体の進行やチームを管理し、総合的な責任を持つ職務です。いわば、チームのまとめ役です。

上流工程を担当するリーダー的存在であり、チームの意思決定をおこなうため、年収も高くなる傾向にあります。ただし、高度な実務経験やスキルが求められることから、誰もがなれるわけではありません。

経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」を見てみると、プロジェクトマネージャーの平均年収は891.5万円と、非常に高い水準です。

参考：IT関連産業の給与等に関する 実態調査結果｜経済産業省

キャリアパス3．ITコンサルタント

インフラエンジニアとしての豊富な知見やスキルを活かして、ITコンサルタントを目指すのもおすすめです。

ITコンサルタントとは、ITシステムを活用してクライアント企業の課題を解決・支援する専門家を指します。

経営戦略・課題に沿ったIT戦略の策定に際して、インフラ構築や運用に関する豊富な知見と、多岐にわたる幅広い経験が求められる職種です。また、プロジェクトの進捗管理や運用テストなどにも関わるため、年収も高くなる傾向にあります。

実際に、先述の経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」においても、平均年収928.5万円と最も高い水準です。ITに関する知識だけでなく、経営面などビジネスに関する知見も求められることから、多面的な学習も必要となります。

参考：IT関連産業の給与等に関する 実態調査結果｜経済産業省

まとめ

インフラエンジニアの平均年収は、日本国内全体における平均年収と比較しても大きく上回っています。年収1000万円を狙うことも十分に可能であり、将来的にも需要がますます伸びてくる職種の1つといえるでしょう。

とはいえ、インフラエンジニアで年収を上げていくためには、実務経験やスキル、資格の保有が必要です。キャリアパスもしっかりと考慮しながら、年収アップに向けて行動するようにしましょう。