VPoEとは?必要なスキルや目指す方法

「VPoEはどのようなポジション?」

「VPoEになるにはどのようなスキルが求められる?」

エンジニアとして活躍しており、キャリアアップを目指す方の中には、上記のような疑問を抱えている方も多いのではないでしょうか。

VPoEは、日本にはまだ浸透していないポジションではありますが、海外では大企業を中心に導入が進んでいます。

VPoEに関心がありつつも、役割や必要なスキル、転職の方法など、わからない方も多いでしょうはずです。

本記事では、VPoEの役割や必要なスキルなどについて解説します。VPoEに関心のある方は、ぜひ参考にしてみてください

VPoEとは?

VPoEは、「Vice President of Engineering」の略称です。開発などの技術部門全体を統括し、マネジメントする責任者のことを指します。VPoEはCTOの補佐役のような位置づけにあり、企業の役職の中では部長クラスに相当するポジションです。

PMやEMはプロジェクト単位でマネジメントを担当するポジションですが、VPoEがマネジメントする範囲は企業のエンジニア組織全体に及びます。組織が円滑に仕事を進められるような環境を整備し、経営層の方針に基づいてエンジニアを採用・育成するのがVPoEの主な役割です。エンジニアたちが十分なパフォーマンスを発揮し、経営層の方針どおりに働いていけるようなマネジメントをおこないます。

VPoEは、元々海外の大手IT企業で一般的に導入されていた役職です。日本にはまだ浸透していないものの徐々に導入が進んでおり、注目も集まっています。

VPoEとCTOの違い

VPoEはエンジニア組織のマネジメントを担当する責任者であるのに対し、CTOはより経営に近い視点から技術的な意思決定をおこなう責任者です。VPoEは、企業としての技術的な方針に関する決定権を持っているわけではありません。

CTO(Chief Technology Officer)は技術部門のトップとして、経営に近い視点から技術戦略や方針の決定をします。新技術の提案や今後の開発方針の決定、新規事業を立ち上げる際の技術選定など、技術に関わる全社的な方向性を決定するポジションです。

VPoEは、CTOの決定した方針に従ってエンジニア組織をマネジメントします。株式会社メルカリや株式会社サイバーエージェントといったメガベンチャーであれば、VPoEとCTOを両方設置している場合もあります。企業規模によっては一方しか設置しておらず、実質的に兼務されている場合も少なくはありません。

VPoEの役割と仕事内容

ここでは、VPoEの具体的な役割と仕事内容について解説します。VPoEの役割と仕事内容は、主に以下の3つです。

  • エンジニアの採用・育成・評価
  • エンジニアチームの運営
  • CTOを含めた経営層との連携

  • エンジニアの採用・育成・評価
  • エンジニアチームの運営
  • CTOを含めた経営層との連携

エンジニアの採用・育成・評価

VPoEは、エンジニアの採用や育成、評価といった人事に関する仕事を担当することもあります。エンジニア組織全体のパフォーマンスを向上させるためには、個々のエンジニアのレベルアップと適切な配置が欠かせません。VPoEは、より優秀なエンジニアの採用やスキルレベルの向上、適切な評価といった業務を担当します。

VPoEは、エンジニアの採用に関しては、人事部門と連携し、求めるスキルレベルや採用可否の決定を担当します。育成や評価に関しては、エンジニアの技術力を高めて企業に定着させるために、研修や勉強会の開催、評価制度の設計などを担当するのが基本です。

エンジニアチームの運営

エンジニア組織全体のパフォーマンスを最大化できるような運営も、VPoEの役割の1つです。エンジニア一人ひとりが十分な働きをできるように適切なポジションに配置したり、働きやすい環境の整備や、各自のキャリアプランや適性に応じた育成といった業務を担当します。

VPoEは、CTOの決定した技術方針や全社的な経営方針に沿ってエンジニアチームを運営します。そのため、上層部の方針を反映させたチームの組織や、メンバーの目標設定といった点にも気をつかわなければなりません。エンジニア一人ひとりと向き合いながら全体を統括し、企業としての技術的な戦略にアプローチしていくのが、VPoEの仕事です。

CTOを含めた経営層との連携

VPoEには、CTOをはじめとする経営層と、実際に業務に携わる現場とをつなぐ役割があります。経営層の意図や方針を理解するため、技術的なことばかりでなく、経営戦略に関する素養も必要になります。

しかし、経営層の意思を汲み取るだけでは、VPoEとしての役割を果たすことはできないでしょう。実際に経営層の方針を現場に伝え、チーム全体を動かしていかなければなりません。経営層とも現場とも円滑なコミュニケーションをとり、両者をつなぐ形で経営方針の実現にアプローチしていきます。

VPoEに必要なスキル

VPoEは、企業の中では部長クラスのポジションに該当します。そのため、VPoEとして働くためには高度なスキルを幅広く身につけていなければなりません。ここでは、VPoEに必要なスキルを5つ紹介します。

  • 高い専門スキル
  • マネジメント能力
  • コミュニケーション能力
  • 経営視点
  • 問題解決能力

高い専門スキル

VPoEには、高い専門スキルが欠かせません。VPoEは、実質的にはCTOに次いで社内の技術部門のナンバー2という扱いになります。エンジニアとしての高度な専門スキルを身につけていなければVPoEは務まりません。

VPoEには、CTOや現場と円滑なコミュニケーションをとれるだけの技術力が必要です。特に、現場からの信頼を得るためには高度な技術力と十分な実績、豊富なプロジェクト経験が欠かせません。技術力がないマネージャーでは、現場からの信頼を得られなくなってしまいます。小規模な会社では、VPoEが実際にエンジニアの1人として開発に携わることも珍しくありません。VPoEは、十分な技術力がなければ務まらないポジションです。

マネジメント能力

VPoEはエンジニア組織全体を統括する責任者なので、マネジメントスキルも必須です。個々のプロジェクトマネジメントはPMやEMが担当するのが基本ですが、エンジニア組織全体を統括し、全社的な戦略の実現に向けて動かしていく必要があります。

エンジニア一人ひとりの様子や能力、適性を細かく把握して適切な指示を出したり、現場の問題点や課題を見抜いて改善策を提案したりといった働きも求められます。VPoEは全社的な経営方針の実現に携わりますが、個々のエンジニアへのフォローも欠かしてはなりません。マネジメント能力と同じく、チームを率いていくリーダーシップも必要です。

コミュニケーション能力

VPoEにはコミュニケーション能力が欠かせません。CTOをはじめとする経営層だけでなく、現場のエンジニアとも円滑なコミュニケーションをとらなければならないからです。多くの人たちとコミュニケーションをとって良好な関係を築き、エンジニアチームが十分なパフォーマンスを発揮できるようにしなければなりません。

経営層の方針と、現場のエンジニアの意見や要望が食い違うことも少なくないでしょう。現場の不満や問題点、指摘をふまえて経営層にフィードバックしたり、経営層の方針を正確に現場に伝えるスキルも大切です。経営層と現場、双方の要望を正しく把握し、調整する力も求められます。

経営視点

VPoEは、CTOほどではないものの、経営層に近い場所にいるポジションです。そのため、経営視点を持ってエンジニア組織を編成、運用していくスキルも求められます。VPoEは、CTOが決めた技術方針や、全社的な経営戦略に沿ってエンジニア組織をマネジメントしていくポジションです。現場のことばかりでなく、企業の経営も意識したマネジメントができなければなりません。

経営層の方針や戦略をエンジニアに理解してもらうためには、まずは自身が理解しておく必要があります。技術的な事柄やマネジメントばかりでなく、より大きな視点から物事を捉える力が求められるでしょう。

問題解決能力

VPoEには、問題解決能力も必要です。エンジニア組織の中で問題をいち早く把握し、原因を特定して解決に導く力が求められます。プロジェクトには問題がつきものなので、組織を統括してエンジニアの業務を円滑に進めていくためには、問題に対して柔軟に対応するための知識と経験が求められます。

プロジェクトに遅延や問題が起こった際には、人員を補充したり、配置を転換したり、環境整備のために設備投資をしたりといった対応も必要です。問題をいち早く特定するためのヒアリング能力を養うのはもちろん、さまざまなプロジェクトに携わることで経験を積むことも、VPoEとして働くために欠かせません。

VPoEの年収

VPoEの年収はおよそ700~900万円が相場で、企業によってはそれ以上になることもあります。VPoEはまだ日本には浸透していないポジションでもあるため、年収についてのデータは多くありません。しかし、統計を参考にすれば、VPoEのおおよその年収相場は把握できます。

経済産業省の調査「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によれば、IT関連企業で働く人材のうち、「部下を指導できるチームリーダーレベル」のIT人材の平均年収は約726万円で、「社内での指導者・幹部レベル」のIT人材の平均年収は約938万円です。「部下を指導できるチームリーダーレベル」に該当する人の平均年収は約726万円で、「社内での指導者・幹部レベル」に該当する人の平均年収は約938万円です。VPoEはおよそ上記のいずれかに該当するポジションではあるため、年収の相場は700~900万円ほどになると考えられます。

参考:IT関連産業の給与等に関する実態調査結果|経済産業省

VPoEの需要と将来性

VPoEの需要と将来性は、非常に高いと考えられています。VPoEは、高度なITスキルと豊富なプロジェクト経験、マネジメントスキルや経営視点など、幅広いスキルを有した貴重な人材だからです。

IT人材の不足が指摘されている現代では、高度なITスキルを持った人材というだけでも市場価値が高くなります。技術力だけでなく、マネジメントスキルや経営視点まで身につけているVPoEは、多くの企業が必要とする人材です。

VPoEは、欧米では一般的なポジションとなりつつあります。日本ではまだまだ普及していませんが、近年注目が集まっており、今後多くの企業でVPoEのポジションが設けられていくでしょう。

VPoEになるには?

近年注目が集まっているVPoEになるには、どうすればよいのでしょうか。ここでは、以下の4つの方法について解説します。

  • 高いエンジニアスキルを持つ
  • マネジメント能力を身につける
  • VPoEの求人に応募する
  • 自ら起業してVPoEになる

高いエンジニアスキルを持つ

VPoEには、高レベルなエンジニアスキルが欠かせません。自身のスキルレベルをチェックし、不足がある場合にはエンジニアとして実務経験を積み、レベルアップすることから始めましょう。

VPoEは、企業のエンジニア組織を統括する責任者です。技術面で他のエンジニアに劣っているようでは、VPoEとしての役割を果たすことは難しいでしょう。組織を統括して適切な指示を出し、エンジニアの信頼を得るためには、まずは自身が高度なスキルを有していなければなりません。

幅広いプロジェクトを経験し、自主的な勉強を通じてスキルアップを目指してください。VPoEの前段階として、開発チームの技術リーダーであるテックリードを経由するのがおすすめです。

マネジメント能力を身につける

VPoEになるには、マネジメント能力が欠かせません。企業全体のエンジニア組織を統括するVPoEになる前に、まずはプロジェクト単位・チーム単位でのマネジメントを十分にこなせるだけの実力が必要です。

マネジメント能力は簡単に身につくものではないため、数多くのプロジェクトでリーダーやマネージャーを経験し、実績を積みながらスキルアップを目指しましょう。マネジメント経験がない方は、まずはPMやEMとして案件に参画することからチャレンジする必要があります。

VPoEの求人に応募する

十分な技術とマネジメントスキルが身についたと判断できれば、VPoEの求人に応募してみましょう。実際のところ、VPoEポジションを設置している企業は、まだまだ多くはありません。自身が所属する企業にVPoEがいない方も少なくないでしょう。求人サイトや転職エージェントを活用し、VPoEの求人に応募する形で転職するのがおすすめです。

とはいえ、VPoEの求人はまだまだ多くはないため、スタートアップやベンチャー企業など、幅広くチェックしましょう。求人によっては「テックリード候補」といった募集はもちろん、「事業エンジニアリングマネージャー」「エンジニアリングリード」といった近い職種での募集もあります。「VPoE」という名前に縛られず、自身のスキルレベルや目標をふまえて柔軟に検討してみてください。

自ら起業してVPoEになる

求人への応募だけでなく、自ら起業してVPoEに就任するのも選択肢の1つです。起業すれば役職は自由に決められるため、VPoEとして働くこともできます。

とはいえ、エンジニア・マネージャーとしての経験が浅いうちは、起業は慎重に検討した方がよいでしょう。起業には経営スキルはもちろん、営業や企画など、幅広く総合的なスキルが要求されるからです。独立できるだけのスキルと経験がなければ、せっかくVPoEに就任できたとしても、事業がうまくいかない可能性も否定できません。

起業によってVPoEに就任するのも1つの手段ではありますが、まずは自身のスキルアップや、求人への応募を軸に考えるのがおすすめです。

まとめ

VPoEは、企業のエンジニア組織全体を統括する責任者です。CTOの決定した技術方針と、経営層の決定した事業戦略に基づいて、エンジニア組織を率いて開発事業を円滑に進めていきます。

日本ではまだまだ普及していないポジションではありますが、海外では一般的なポジションであり、今後日本でも導入が進むと考えられています。高レベルな技術はもちろん、マネジメントスキルや経営視点など、幅広く高度なスキルが要求されるため、まずは焦らずに自身のレベルアップを目指し、転職にチャレンジしましょう。

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